先を見据えた柔軟なオフィス改革が利益向上への近道

「オフィス移転又はリニューアルの検討について」の調査では、3年以内に検討予定の割合が全体の約24%を占め、その目的としては「業務の効率化」と「オフィスコストの削減」が上位となりました。オフィス環境は社員のモチベーションや業務効率の向上に影響するといわれます。ゆとりのある空間演出やWEB会議ブース、フリーアドレスの導入など、働きやすく利便性の高い職場を整えることが大切です。
またコスト削減策としては、テレワーク導入によるオフィス縮小やレンタルオフィスへの切り替えなどが挙げられます。重要なことは、単に経費削減を追求するのではなく、DX推進など業務の効率化を進めながら、企業の独自性を踏まえ、個々が創造性を発揮できる自社ならではのオフィスの在り方を根本から考え直すことです。今、そしてこれからの多様な働き方に応じた環境づくりが会社のパフォーマンスを躍進させます。

※出典 ： セミナー「オフィスマーケットの兆候を見据えた、ニューノーマル時代のオフィス戦略」参加者に向けたアンケート結果 2021年8月26日