企業の姿勢と行動が、従業員の出社率低下を後押し。

出社率が30％以下と回答した企業に「テレワークが進んでいる理由」を調査したところ、「会社がテレワークを強く推奨している」が最も高く全体の69.6％を占めました。その背景には、居住地や時間に縛られない自由な働き方が業務の効率化につながるという新たな経営戦略的視点があると推察できます。テレワークの推進には、経営層からの強いメッセージや意思表示が必要不可欠なのです。次いで「アプリやWEB会議ツールなどを積極的に活用しているため」（60.9％）、「諸手続きがオンライン化、電子決済にも対応のため」（26.1％）とオンライン周りの強化がテレワークを後押ししています。また、「業務形態的に出社が必須でないため」が39.1％に。これまで対面が必須であった営業などの業務もオンライン化が進み、この流れは今後もさらに広がっていくと考えられます。会社の事業拡大や事業継続のためにも、「テレワーク」に関する社内の意識改革やオンラインツールの充実等が不可欠です。

※出典 ： オフィスジャーナルVol.35アンケート調査結果2021年7月22日