在宅と出社のバランスが生産性の向上を促進。

「オフィス戦略に必要と考えること」について、2021年7月の調査では「在宅勤務の本格導入」（29.3％）、「オフィスのレイアウト変更」（33.7％）、「オフィスの縮小」（21.7％）が上位を占めていました。新型コロナ第５波の影響で「在宅勤務の本格導入」への意識が高まりましたが、同11月の調査では20.5％とやや低下。これは、既に在宅勤務を導入している企業の関心が他に向いていることや、外出への不安が抑えられたことで、一部企業の意識が出社型に戻ってきたことなどが要因としてあげられます。一方で、「オフィスのレイアウト変更」に関しては44.6％と7月の回答より急上昇。在宅ワークの導入をはじめとする働き方の多様化が、オフィスに対する意識や利用方法にも影響を及ぼしていると考えられます。在宅と出社それぞれのメリット・デメリットを考慮し、在宅勤務を導入しつつ、出社することでしか体験できない価値を実現できるオフィス戦略をとっていくことが必要です。

※出典 ： オフィスジャーナルVol.36アンケート調査結果 2021年11月22日